株主優待品がQUOカードの銘柄は危ない?
こんにちわ。
今回は「QUOカード優待は廃止されやすい?」という点について考えてみました。
株主優待は企業の利益や業績に応じて変更されることがありますが、特に株主優待品がQUOカードの銘柄は、株主優待が廃止されやすい傾向があると言われています。
QUOカードの銘柄はなぜ危ないのか?
QUOカードとは、全国約5万店舗で利用できるプリペイド式の金券です。QUOカードは使い勝手が良く、株主優待品として人気があります。
QUOカードは業績悪化時に廃止されやすい
QUOカードは現金配当と同じように現金支出となるため、業績悪化時に廃止されやすいです。また、QUOカードは自社製品やサービスと違って企業の特色や魅力を伝えることができないことも、廃止されやすい要因の一つと言えます。
QUOカードの優待廃止事例が多い
実際にこの1年間(2022年5月~2023年5月)で、QUOカード優待を行っていた26社が、優待を廃止しています (漏れがあったらごめんなさい)。
・イー・ギャランティ(8771)
・シーアールイー(3458)
・ディーブイエックス(3079)
・ネオジャパン(3921)
・日本モーゲージサービス(7192)
・ブロッコリー(2706)
・リリカラ(9827)
・クリヤマホールディングス(3355)
・リンクアンドモチベーション(2170)
・アイリックコーポレーション(7325)
・ピアラ(7044)
・インターライフホールディングス (1418)
・アトムリビンテック (3426)
・カナレ電気(5819)
・兼松サステック(7961)
・ビーロット(3452)
・グローバル・リンク・マネジメント(3486)
・CEホールディングス(4320)
・FCホールディングス(6542)
・Klab(3656)
・パルマ(3461)
・イチネンホールディングス(9619)
・ゴールドクレスト(8871)
・パレモ・ホールディングス(2778)
・G-FACTORY(3474)
・カワタ(6292)
QUOカード銘柄に投資する際の注意点
ただ、QUOカードの銘柄で、株主優待が廃止された場合は、すぐに売却しないほうがよいこともあります。株主優待が廃止されるというニュースは、多くの個人投資家にとってネガティブな情報です。そのため、株価が急落することがあります。しかし、その後に配当増配や記念配当などのポジティブな情報が発表されることもあります。また、業績や市場環境などによっては、株価が回復することもあります。
まとめ
以上、株主優待品がQUOカードの銘柄の危険性と注意点についてでした。QUOカードの銘柄は、株主優待が廃止されやすいというリスクがありますが、それでも配当利回りや業績が良好であれば、長期的に投資する価値があるかもしれません。株主優待はあくまで投資のおまけであり、本質ではありません。そのため、QUOカードの銘柄に投資する際は、総合的な判断をすることが大切です。
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