2022年に廃止された株主優待は70銘柄！　うち「プレミアム優待俱楽部」は10銘柄！　株主優待は今後どうなる？

株主優待廃止の衝撃

株主優待銘柄が好きで保有株もいくつかある投資家にとって、2022年は衝撃的な年だったと言えるでしょう。なぜなら、2022年4月末までの1年間で、約70社の企業が優待を廃止しています。

特に、プレミアム優待俱楽部を採用していた企業が10銘柄も優待を廃止したことは、多くの投資家にとって痛手だったことでしょう。

優待廃止の理由と対策

ではまず、なぜこれほど多くの企業が優待を廃止したのか考えてみます。

• 株主平等の観点から配当を重視する動き：優待は一部の株主にしか還元されないため、株主平等の観点から問題視されることがあります。そのため、優待よりも配当を重視する企業が増えています。実際、優待を廃止した企業の多くは、配当を増額したり、初めて配当を実施したりしています。
• 東証再編に伴う株主数の規定緩和：2022年4月に東京証券取引所の市場再編が行われることに伴い、株主数の規定が現在より緩和されます。これにより、個人株主の確保策として優待を提供していた企業も、優待の必要性が低下する可能性があります。
• コロナ禍による経営環境の悪化：新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が経営環境の悪化に直面しています。そのため、コスト削減や利益確保のために、優待を廃止する企業も出てきました。

これらの理由から、今後も優待廃止の動きは続く可能性があります。しかし、それは優待投資の終わりを意味するのでしょうか…？

少なくとも、自社製品や自社サービス以外を株主優待とする企業には、注意が必要です。その最たるものがQUOカード優待（JCB商品券等も含む）で、二番手がプレミアム優待倶楽部だと私は思っています。

まとめ

2022年は、株主優待廃止の衝撃的な年だったと言えます。特に、プレミアム優待俱楽部に加盟していた企業が10銘柄も優待を廃止したことは、多くの投資家にとって大きな痛手でした。優待廃止の理由には、株主平等の観点から配当を重視する動きや、東証再編に伴う株主数の規定緩和、コロナ禍による経営環境の悪化などが考えられます。今後も優待廃止の動きは続く可能性があります。優待投資を続けるためには、優待廃止の情報に敏感になり、優待だけでなく配当や株価も考慮し、優待内容や魅力を見直すことが必要です。

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